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面談で「Webデザイナーって、実際いくらもらえるんですか」と聞かれるたびに、答えを2つ用意していました。
会社に雇われて働く人の平均と、フリーランスを含めた全員の数字です。この2つは、別の職業かと思うほど違います。
厚生労働省と総務省の統計で、その2つを先に置きます。それから、同じデザイナーの中で年収を分けているものを3つ見ていきます。
雇われている人の年収は、539.6万円
令和7年の賃金構造基本統計調査で、デザイナーの年収は539.6万円です。平均39.1歳、月の残業は8時間。ソフトウェア作成者の578.5万円と比べて、差は39万円しかありません。
男女で分けると、男性601.5万円、女性494.7万円。雇われて働くデザイナー9万1,450人のうち、58.0%が女性です。
| 年齢 | デザイナー | ソフトウェア作成者 |
|---|---|---|
| 20〜24歳 | 344.9万円 | 363.0万円 |
| 25〜29歳 | 414.5万円 | 484.7万円 |
| 30〜34歳 | 534.6万円 | 559.5万円 |
| 35〜39歳 | 564.8万円 | 636.0万円 |
| 40〜44歳 | 617.9万円 | 686.3万円 |
| 45〜49歳 | 602.2万円 | 729.2万円 |
| 全年齢 | 539.6万円 | 578.5万円 |
年齢階級別の年収（きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与その他特別給与額で当編集部が算出。企業規模10人以上の一般労働者・男女計）。出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種（小分類）、年齢階級別
この表だけを見れば、Webデザイナーは稼げないと言われる職業には見えません。私も最初は、そう思っていました。
全員で数えると、半分が300万円未満だった
ただし上の統計は、企業に雇われている人だけを数えたものです。総務省の就業構造基本調査には、自営やフリーランスを含めた全員の所得が出ています。
デザイナーを含む区分（美術家・デザイナー・写真家・映像撮影者）は42万5,700人。そのうち、年間の所得が300万円未満の人が55.5%でした。500万円以上は17.4%です。
300万円未満 300〜499万円 500万円以上（残りは所得不詳）
主な仕事からの年間収入・収益の分布（2022年10月・有業者。自営・フリーランスを含む）。デザイナーを含む区分は日本標準職業分類の「美術家，デザイナー，写真家，映像撮影者」。構成比は当編集部が算出。出典：総務省「令和4年就業構造基本調査」第35表
情報処理技術者は、300万円未満が14.6%、500万円以上が50.2%。同じ全員の数字で、形が逆です。
年に200日以上働いている人に絞っても、デザイナーを含む区分では46.7%が300万円未満でした。働く日数が少ないから安い、という話ではありません。
この区分には画家や写真家も入るので、Webデザイナーだけの数字より低く出ている可能性はあります。
それでも、42万5,700人のうち雇われていない人が16万6,300人、39.1%。4割は、上の539.6万円の統計に最初から入っていないのがこの職業です。
求人倍率が0.11倍で雇われる席が少ないことは、Webデザイナーはやめとけ？に書きました。席に入れなかった人がフリーランスに流れ、その所得がここに出ています。
差を作っているのは、会社の規模と年数
雇われている人の中でも、539.6万円は平均にすぎません。同じ調査をもう一段ほどくと、差を作っているものが2つ見えます。
1,000人以上の会社では、エンジニアより高い
| 企業規模 | デザイナー | ソフトウェア作成者 |
|---|---|---|
| 1,000人以上 | 730.8万円 | 640.9万円 |
| 100〜999人 | 552.0万円 | 555.0万円 |
| 10〜99人 | 472.3万円 | 518.2万円 |
企業規模別の年収（算出方法は上の表と同じ）。デザイナーの人数は1,000人以上1万1,130人、100〜999人4万1,150人、10〜99人3万9,170人。出典：同調査
1,000人以上の会社で働くデザイナーは730.8万円。ソフトウェア作成者の640.9万円より90万円高い。逆に10〜99人の会社では472.3万円で、46万円低くなります。
規模の差は258万円。職種の差39万円の6倍以上です。ただし1,000人以上の会社にいるデザイナーは1万1,130人で、雇われている人の12.2%しかいません。
10年目から、上がらなくなる
経験年数で見ると、デザイナーの所定内給与（残業代を除く月給）は、0年で28.6万円、1〜4年で29.0万円、5〜9年で36.6万円、10〜14年で39.1万円。そして15年以上で38.9万円です。
ソフトウェア作成者は30.3万円、30.2万円、35.0万円、40.1万円、41.3万円。
10年目までは同じ坂を登りますが、その先でデザイナーだけ止まります。賞与も15年以上で117.1万円と154.7万円で、差が開きます。
年齢別の表で45〜49歳がいったん下がっているのも、同じ形です。雇われたデザイナーの年収は、40歳前後で伸びが止まります。
年収を上げる順番
ここまでを並べると、年収を決めているのは、デザインの腕より先に3つの場所でした。雇われているか、会社の規模はどれくらいか、10年目の先に何を持つか。
まず、雇われる側に入る
全員の統計で半分が300万円未満なのは、雇われる席が少なく、雇われない働き方に流れる人が多いからです。雇われて10〜99人の会社に入るだけで、平均は472.3万円まで上がります。
順番としては、フリーランスで単価を上げる前に、雇われる席を1つ取ることが先です。
厚生労働省のjob tagによると、Webデザイナーの求人賃金は月28.2万円、求人倍率は0.11倍。この席が取りにくいのは分かったうえで、それでも順番はここからです。
その席が全国のどこにあるかは、Webデザイナーの求人はどこにあるかで47都道府県を1つずつ引きました。半分は一都三県にあります。
取りにくい席をどう取るか。Web制作の現場でいま出ている未経験求人が、デザインだけの席なのか、コーディングまで含む席なのかは、求人票の1行では分かりません。
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だから、フリーランスの案件と混ざった求人サイトを自分でより分けずに、雇われる側の席だけを応募の前に担当者から聞けます。
全員の統計で半分が300万円未満になる側ではなく、雇われた人の平均が472万円以上になる側に入る近道です。面談は無料です。
対象は20代・高卒以上で、東京・埼玉・神奈川での就業を希望する方です（居住地は問いません）。
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次に、規模の大きい会社の席へ
雇われたあとの258万円の差は、会社の規模です。1,000人以上の会社のデザイナーは、事業会社のデザイン部門や大手の制作会社にいて、席は全体の12.2%。
この席の求人票には、デザインのほかにHTML・CSSや、エンジニアと仕様を詰める経験が書かれていることが多い。
前の記事で見たとおり、UX/UIデザイナーの求人倍率は2.07倍で、見た目だけを作るWebデザイナーの19倍あります。
10年目で止まる坂を、その先も登る人がいるとすれば、この席に移った人です。
よくある質問
Webデザイナーの平均年収はいくらですか？
厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査では、企業に雇われて働くデザイナーの年収は539.6万円（平均39.1歳）です。ソフトウェア作成者の578.5万円との差は39万円です。ただし自営・フリーランスは含まれておらず、総務省の就業構造基本調査でデザイナーを含む区分の全員を数えると、所得300万円未満が55.5%、500万円以上が17.4%でした。
Webデザイナーは稼げないのですか？
雇われている人の平均は539.6万円で、稼げない職業ではありません。稼げないと言われるのは、雇われる席が少なく、雇われていない人が区分の39.1%を占め、その所得が低いためです。雇われるかどうかで、平均が別の職業ほど変わります。
Webデザイナーの年収は会社の規模でどれくらい違いますか？
令和7年賃金構造基本統計調査では、1,000人以上の会社で730.8万円、100〜999人で552.0万円、10〜99人で472.3万円です。差は258万円で、職種の差（ソフトウェア作成者との39万円）の6倍以上です。1,000人以上の会社ではソフトウェア作成者の640.9万円より高くなります。
Webデザイナーの年収は何年目で上がりますか？
所定内給与（残業代を除く月給）は経験0年で28.6万円、5〜9年で36.6万円、10〜14年で39.1万円と上がりますが、15年以上では38.9万円で止まります。ソフトウェア作成者は15年以上で41.3万円まで上がり続けるため、10年目の先で差が開きます。
最後に、これから学ぶ人へ。雇われる席と、規模の大きい会社の席。どちらの求人票にも、デザインだけでなくHTML・CSSやエンジニアとのやり取りが書かれています。
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デザインとコーディングを同じ場所で学べるので、雇われる席の求人票にある「HTML・CSSができる方」の行を、学びながら埋められます。その結果、300万円未満が半分の側ではなく、雇われた人の平均が472万円以上になる側の求人に応募できます。受講相談は無料です。
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面談で聞かれた「実際いくらもらえるんですか」への答えは、いまなら1つにまとめられます。雇われるかどうかで決まります。あなたは、どちらの数字を目指していますか。
参考出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種（小分類）、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）・職種（小分類）別（男女別）・職種（小分類）、年齢階級、経験年数階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額／総務省統計局「令和4年就業構造基本調査」全国編 第35表・第26表／厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）「Webデザイナー（Web制作会社）」
賃金構造基本統計調査の「デザイナー」はWebデザイナーだけでなくグラフィックやプロダクトなどのデザイナーを含む職種区分で、企業規模10人以上の一般労働者（雇われて働く人）が対象です。年収は「きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与その他特別給与額」で当編集部が算出した値で、残業代を含みます。経験年数別の数字は所定内給与額（残業代を除く月額）です。就業構造基本調査の区分「美術家，デザイナー，写真家，映像撮影者」は、自営・フリーランスを含む有業者全員が対象で、所得は「主な仕事からの年間収入・収益」です。「雇われていない人」は総数から雇用者を引いた値、構成比は当編集部が算出しました。サービス内容・対象条件は公式サイトの記載（2026年9月時点）に基づくため、申込前に必ずご確認ください。
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