フリーターから正社員になれたのは3人に2人。分かれ目は年齢ではなく、4年目だった

正社員になれない、と検索して、ここに来たのだと思います。先に結論を書きます。

フリーターから正社員になろうとした人のうち、なれた人は66.6%。3人に2人です。

そして、年齢はほとんど関係ありませんでした。関係があったのは、フリーターを続けた年数です。4年を超えると、なれる割合が一気に落ちます。

労働政策研究・研修機構（JILPT）が2021年に行った調査の数字です。

3人に2人が、なれている

JILPTは2001年から5年ごとに、東京都の25〜34歳を対象に「若者のワークスタイル調査」を行っています。2021年の第5回で、フリーター経験のある871人に聞いた結果がこうでした。

フリーター経験者を100人として、正社員になろうとした人となれた人の数。2021年調査、25〜34歳の男女計。なろうとした割合68.1%（871人中）、そのうちなれた割合66.6%（593人中）を100人に換算。出典：JILPT「大都市の若者の就業行動と意識の変容」図表4-26・4-28

100人のうち68人が正社員になろうと動き、そのうち45人がなっています。動いた人だけで見れば、66.6%。3人に2人です。

逆に言えば、32人は動いていません。この32人は、なれなかったのではなく、試していない人です。

30代前半のほうが、20代後半より高い

年齢で分けると、25〜29歳でなれた割合は63.6%、30〜34歳は68.5%。30代のほうが5ポイント高い。男性に限ると66.7%と75.2%で、差はさらに開きます。

「20代のうちに」という話はよくありますが、この調査で見るかぎり、30歳を過ぎたから急に不利になる、という数字にはなっていません。

男性の25〜29歳で経年を見ると、2016年調査では61.9%まで下がっていたのが、2021年は66.7%に戻っています。女性は40.8%から61.2%へ、20ポイント上がりました。

分かれ目は、4年目だった

年齢で差がつかないなら、何で差がつくのか。同じ調査に、フリーターを続けた年数ごとの数字があります。

表1　続けた年数で、なれた割合は何%か
（正社員になろうとした人のうち）

続けた年数	男女計	男性	女性
1年以内	68.8%	74.7%	64.6%
1〜2年	61.2%	64.2%	58.8%
2〜3年	56.6%	68.9%	47.5%
3〜4年	61.1%	69.0%	55.8%
4〜5年	37.9%	51.4%	28.8%
5年以上	32.3%	44.3%	24.5%

正社員になろうとした人のうち、なれた割合。2021年調査。出典：同報告書 図表4-33（グラフの数値を当編集部が読み取り）

4年を超えると、23ポイント落ちる

3年までは、上下しながらも6割前後で推移します。それが4年を超えた瞬間に、61.1%から37.9%へ。23ポイントの落差です。女性は55.8%から28.8%へ、ほぼ半分になります。

年齢ではなく年数だ、というのはここです。25歳でもフリーターが5年目なら32.3%の側にいて、31歳でも1年目なら68.8%の側にいる。

人材紹介の仕事でも、履歴書の空白の長さを気にする相談者はいました。この表で見るかぎり、気にしておきたいのは年齢より、空白の年数のほうです。

仕事を辞めてから次の勤め先に入るまでの空白が、転職した人でどのくらいかは、転職の空白期間は何か月まで？で国の調査から数えました。

学歴と、フリーターになった理由でも差がつく

年数のほかに、差が出た要因が2つあります。

ひとつは学歴です。なれた割合は、高卒57.4%、専門・短大・高専卒67.6%、大学・大学院卒72.8%。中卒や高校中退は48.1%でした。

もうひとつは、フリーターになった理由です。調査は理由から4つの型に分けています。

表2　なった理由で、なれた割合は何%か

なった理由	なれた割合	平均の年数
仕事の準備のため	80.5%	3年10か月
やりたいこと未定	66.1%	4年5か月
やむを得ず	62.6%	3年11か月
夢を追うため	52.6%	5年5か月

報告書の類型名は順に「ステップアップ型」（就きたい仕事のための勉強や準備、修行期間として）「モラトリアム型」（やりたいことが決まらず）「やむを得ず型」（正社員になれず）「夢追求型」（夢を追うため）。なれた割合は正社員になろうとした人のうちの割合、年数はフリーター継続期間の平均（46.1・53.2・46.7・65.3か月）。出典：同報告書 図表4-32・4-34

学歴で差が出た高卒の人が応募先を選び直すなら、職業ごとの求人倍率を高卒フリーターの職業選びにまとめています。

「やむを得ず」なった人は、5年で19ポイント上がった

正社員になれずにやむを得ずフリーターになった人は、2016年調査ではなれた割合が43.3%でした。それが2021年は62.6%。5年で19ポイント上がっています。

報告書はこれを、労働市場が好転した影響だと見ています。裏を返せば、景気が悪くなれば、この層のなれた割合はまた下がるだろう、ということでもあります。

正社員になろうとした人は、何をしたのか

なろうとした人が実際に何をしたかも、調査に出ています。複数回答で、多い順です。

ハローワークなど公的機関で相談した、が37〜42%。他の会社の正社員に応募した、が25〜38%。正社員になる見込みのある仕事に応募した、が19〜34%。資格試験を受けた、が12〜19%。

そして、アルバイト先で正社員登用に応募した、は8〜14%でした。

アルバイト先での登用は、1割しか使っていない

ここが意外でした。厚生労働省の令和5年の若年者雇用実態調査では、正社員以外を正社員に転換する制度がある事業所は59.9%。10年前の48.3%から12ポイント増えています。1,000人以上の会社では73.7%です。

6割の会社に制度があるのに、使った人は1割。いま働いている店や会社に制度があるかを聞くだけで、応募先が1つ増えます。

なお同じ調査で、いまの若年正社員のうち、卒業後の1年間は正社員以外で働いていた人が10.2%います。正社員の10人に1人は、そこから移ってきた人です。

この数字の、限界と読み方

先に書いておくべきことがあります。この調査は東京都の25〜34歳が対象で、なれた割合の分母は593人です。地方では求人の数も業種も違うので、そのまま当てはまるとは限りません。

それでも、年数の壁と、学歴・理由による差の形は、2016年調査でも同じ向きに出ていました。数字の大きさは場所で変わっても、4年目で落ちる形は変わらないと見ています。

いま何年目かを数えてください。3年目までなら、動いた人の6割はなれている側です。4年目が近いなら、応募の回数より、書類で止まらない入口を選ぶほうが先です。

全国のフリーターは何人？20代・30代の何%か

全国の15〜34歳のフリーターは139万人で、同じ年代の人口の5.6%です（2025年平均）。ここまでのJILPTの数字は東京都の25〜34歳で、全国の人数は総務省の労働力調査から当編集部が算出しました。

数えたのは、統計局の「パート・アルバイト及びその希望者」のうち15〜34歳です。男性は卒業者、女性は卒業して未婚の人で、パート・アルバイトで働く人と、その仕事を探している人などが入ります。

表3　全国のフリーターは何人で、何%か

年代	人数	人口比
15〜24歳	59万人	5.0%
25〜34歳	80万人	6.2%
15〜34歳（計）	139万人	5.6%
35〜44歳（参考）	49万人	3.4%

2025年平均。人数は統計局「労働力調査年報」Ⅱ－Ａ－第11表の「パート・アルバイト及びその希望者」（男性は卒業者、女性は卒業で未婚の者の合計）。15〜34歳（計）は当編集部が合算し、人口比は同じ年代の人口で割って当編集部が算出。統計局は2023年平均の結果の概要まで、15〜34歳のこの数を便宜上「フリーター」と呼んでいた。35〜44歳は同じ定義で数えた参考値

15〜34歳のおよそ18人に1人です。統計の年代は15〜24歳と25〜34歳で区切られていて、20代だけ、30代だけの割合は出ていません。

人数のピークは2003年の217万人でした。2022年の132万人まで減ったあと、3年続けて増えています（2025年は当編集部の算出）。

働くフリーターの年収は、2022年の就業構造基本調査で数えると、真ん中が約133万円でした。20代と30代の差や手取りは、フリーターの年収はいくらかにまとめています。

35歳を過ぎると、どうなるのか

フリーターとして数えるのは34歳までです。それでも、35〜44歳で同じようにパート・アルバイトで働く人などは、49万人います。

過去1年以内にパート・アルバイトを辞めて、いま正規の職員・従業員の人は、35〜44歳で3万人でした（2025年）。同じ労働力調査の数で、こちらは未婚・既婚を問いません。

ただ、この記事のJILPTの調査は34歳までが対象で、35歳以上のなれた割合は分かりません。30歳を過ぎて職歴がない場合の数字は、30歳・職歴なしは手遅れかで、国の調査から数えています。

よくある質問

フリーターから正社員になれる割合はどのくらいですか？

JILPTの2021年調査（東京都の25〜34歳）では、フリーター経験者の68.1%が正社員になろうとし、そのうち66.6%が正社員になっています。経験者100人に換算すると45人が正社員になり、32人は試みていません。

日本のフリーターは何人ですか？

総務省の労働力調査をもとにした当編集部の算出では、2025年平均で15〜34歳のフリーターは139万人で、同じ年代の人口の5.6%です。15〜24歳が59万人（5.0%）、25〜34歳が80万人（6.2%）でした。

フリーターは何歳まで正社員になれますか？

同じ調査で、正社員になろうとした人のうちなれた割合は25〜29歳が63.6%、30〜34歳が68.5%で、30代前半のほうが高くなっています。年齢より、フリーターを続けた年数のほうが影響が大きく、4年を超えると割合が落ちます。

フリーター歴が長いと正社員になりにくいですか？

なりにくくなります。フリーターを続けた年数別になれた割合は、1年以内68.8%、3〜4年61.1%に対し、4〜5年は37.9%、5年以上は32.3%です。4年を境に23ポイント下がります。女性は3〜4年の55.8%から4〜5年の28.8%へ、ほぼ半分になります。

フリーターから正社員になるには何をすればいいですか？

調査で正社員になろうとした人が実際にしたことは、ハローワークなど公的機関での相談が37〜42%、他社の正社員への応募が25〜38%、正社員になる見込みのある仕事への応募が19〜34%でした。アルバイト先の正社員登用への応募は8〜14%にとどまりますが、正社員転換制度がある事業所は59.9%あるので、まず今の職場に制度があるかを確認する価値があります。

なろうとした人の3人に2人はなれていて、分かれ目は年齢ではなく4年目でした。いま何年目で、4年目まであと何か月ありますか。

参考出典：労働政策研究・研修機構（JILPT）労働政策研究報告書No.213「大都市の若者の就業行動と意識の変容―『第5回 若者のワークスタイル調査』から―」（2022年）第4章 図表4-26・4-27・4-28・4-30・4-32・4-33・4-34・4-35・4-37／総務省統計局「労働力調査年報」2023〜2025年 詳細集計 Ⅱ－Ａ－第11表・「労働力調査（詳細集計）」2022年平均 統計表 第11表・同 平成21年（2009年）平均結果の概要 図Ⅱ－55・同 2025年 詳細集計 第II-7表・基本集計 長期時系列表3（6）／厚生労働省「令和5年 若年者雇用実態調査」事業所調査「正社員への転換について」表6、個人調査「これまでの就業状況」表14・表15

JILPTの調査は2021年1〜3月に東京都在住の25〜34歳を対象に実施されたもので、全国の数字ではありません。「なれた割合」の分母は正社員になろうとした593人、フリーター経験者は871人です。継続期間別の数値は報告書のグラフから当編集部が読み取りました。類型別の「平均の年数」は報告書の月数（46.1・53.2・46.7・65.3か月）を年と月に換算しています。100人換算の人数は当編集部が算出しました。全国の人数と人口比（2025年）は、労働力調査年報の表を当編集部が合算・算出したものです。2003年の217万人は2017年までの定義による値で、統計局は2018年以降とは定義が異なるとしています。サービス内容・対象条件は公式サイトの記載（2026年10月時点）に基づくため、申込前に必ずご確認ください。