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SEの年収を調べると、400万台から800万台まで、まったく違う数字が出てきます。
理由は単純でした。国の統計に「システムエンジニア」という職種は存在しません。
統計上、SEは2つに分かれている
厚生労働省の賃金構造基本統計調査を開くと、SEにあたる区分は2つあります。呼び名は同じでも、数字がまるで違います。
81万7,860人
17万4,140人
出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種（小分類）別。産業計・企業規模10人以上・男女計。年収は「きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与」で算出
311万円同じSEでも、区分が違うと年収がこれだけ変わるしかも人数はソフトウェア作成者が4.7倍多いので、平均年収と言われて出てくるのはたいてい578万円のほうです
おおまかに言えば、コードを書く側がソフトウェア作成者、何を作るか決める側がシステムコンサルタント・設計者です。求人票ではどちらも「SE募集」と書かれます。
厚生労働省の職業情報（job tag）は、システムエンジニアを4種類に分けています（2026年10月時点）。年収の欄は基盤システムだけが889.0万円で、プログラミングのタスクがない受託開発のSEも578.5万円の区分です。4種類のうち自分でコードを書くのはどれかは、システムエンジニアとはどんな仕事かで並べました。
決める側の数字は年ごとの振れが大きく、令和6年は752.6万円でした。1年で136万円上がって見える理由は、ITコンサルタントとは何をする仕事かで調べています。
同じ表には残業時間も載っています。令和7年は、作成者が月12時間、設計者が月11時間でした。144職種の中でどの位置にあるかは、令和6年の数字でシステムエンジニアはやめとけ？に並べています。
雇われ方が派遣の場合は、賃金の水準が別の統計で公表されています。情報処理・通信技術者の派遣賃金は8時間で21,032円、派遣料金は34,382円でした（令和6年度）。派遣とSESの違いは、SESはやめとけ？で整理しました。
だから調べるほど数字がばらつきます。自分がどちらの数字を見ているのかを、まず確かめる必要があります。
SEの給料は月いくらか。月給は39万円と54万円、残業代を除いた中央値は33万円と45万円
令和7年の月給（残業代込み）は、作る側が39万800円、決める側が54万2,100円です。
表1 SEの月給と所定内給与の中央値（令和7年・月額）
| 項目 | 作成者 | 設計者 |
|---|---|---|
| 月給（残業代込み） | 390,800 | 542,100 |
| うち所定内給与 | 356,800 | 506,800 |
| 所定内給与の中央値 | 329,500 | 445,500 |
所定内給与を低い順に並べて真ん中にいる人（中央値）は、平均より2万7,300円と6万1,300円低くなります。決める側は給料の幅が広く、所定内給与で上から1割の人は83万1,200円を超えます。ボーナスは年に109万5,100円と238万5,200円で、年収の中央値はこの調査では出ていません。
ここまでの数字は、会社に雇われて働く人だけのものです。自営の人も含めると、情報処理技術者の年間収入は500万円以上が50.2%、300万円未満が14.6%です（2022年）。雇われているかどうかで分布がどう変わるかは、Webデザイナーの年収は539万円でデザイナーと並べました。
SEの手取りは月いくらか。作る側で約30〜31万円、決める側で約40〜41万円
令和7年の月給から試算すると、手取りは作る側で約30〜31万円、決める側で約40〜41万円です。幅があるのは、住民税が前の年の賞与で変わるためです。
表2 SEの手取りの試算（2026年10月の給与）
| 項目 | 作成者 | 設計者 |
|---|---|---|
| 月給（残業代込み） | 390,800 | 542,100 |
| 社会保険料 | 55,876 | 77,917 |
| 所得税 | 10,260 | 22,310 |
| 住民税 | 18,600 | 28,500 |
| 手取り | 306,064 | 413,373 |
前提は、東京都に住む40歳未満で扶養なし、協会けんぽ（東京支部）に入っている会社員です。保険料は2026年10月時点の料率、所得税は令和8年分の源泉徴収税額表（月額表）で出しました。社会保険料には、健康保険、子ども・子育て支援金、厚生年金、雇用保険が入ります。
統計の月給には通勤手当も入っています。通勤手当には税がかからないので、その分だけ手取りは試算より多くなります。
年齢別に並べると、分かれ目が見える
2つの区分を年齢階級ごとに並べました。
出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種（小分類）・年齢階級別。作成者＝ソフトウェア作成者、設計者＝システムコンサルタント・設計者。色を付けた行が差の大きく開く年代。同じ人を追ったものではなく、各年代の平均を並べたもの
20代前半では114万円の差です。それが30代前半で307万円、40〜44歳で503万円まで開きます。
作成者側は45〜49歳の729.2万円がいちばん高く、50代は720万円前後です。設計者側は、年齢階級が1つ上がると220万円以上高くなる所が2つあります。令和7年の表では、差が大きく広がるのは30代前半と40代前半の2か所です。
設計者側の平均は、40〜59歳の4つの年齢階級で1,000万円を超えています。作成者側は、どの年代でも730万円に届きません。
作る側の内訳は、令和6年の数字でプログラマーの年収を年齢別に見た記事にまとめました。
差がつくのは技術力ではない
この2つを分けているのは、コードが書けるかどうかではありません。決める側にいるかどうかです。
作る人の評価は、成果物で決まる
仕様が決まったあとに、それを形にする。速さと正確さで評価されますが、上限は工数で決まります。1人が1ヶ月にできる量には限りがあるからです。
決める人の評価は、影響範囲で決まる
何を作るか、どう作るか、いくらかけるかを決める。判断が何人もの仕事を左右するので、報酬が人数に連動します。ここが上限の違いです。
同じ現場にいても、仕様を受け取る側と、仕様を書く側では、値段の決まり方が違いました。人材紹介にいた頃、年収が跳ねた人は例外なく後者に移っていました
学歴による年収の差は、高卒でエンジニアは厳しいかのほうで別の角度から見ています。情報通信業では学歴による年収差が、産業全体の2.3分の1に縮んでいました（令和6年）。
この構造はお金の流れで整理した記事でも書きました。商流の位置と、決める側かどうか。年収を大きく左右するのは、この2つだと見ています。
とはいえ、いまの会社の立ち位置は、自分では変えられません。変えられるのは、どこへ移るかだけです。
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紹介された求人は断ってもよい形なので、移るかを決める前に、作る側と決める側のどちらの求人に届くかを確かめられます。
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作る側と決める側の差は、1,000人以上の会社でいちばん大きい
ここまでは職種の話でした。作る側578.5万円、決める側889.0万円で、差は約311万円です。
同じ調査には、この2つの区分を会社の規模で分けた数字もあります。
表3 企業規模別の推定年収（令和7年）
| 企業規模 | 作成者 | 設計者 | 差 |
|---|---|---|---|
| 1,000人以上 | 640.9 | 1,010.4 | 369.5 |
| 100〜999人 | 555.0 | 854.3 | 299.3 |
| 10〜99人 | 518.2 | 585.1 | 66.9 |
1,000人以上の会社では、決める側が作る側を369.5万円上回ります。10〜99人の会社では、その差は66.9万円です。
縦に見ると、決める側は1,000人以上の1,010.4万円から10〜99人の585.1万円まで、425.3万円の幅です。作る側の幅は122.7万円です。規模による差が大きいのは、決める側のほうでした。
SEの席は、IT業界の中だけではありません。社内SEへの転職は難しいのかで数えると、2022年に情報処理技術者の23%、45万人分がIT業界の外にいました。金融・保険業は5年で2倍です。
ただし、規模だけで決まるわけでもない
不都合な数字も出します。規模別の数字には、年齢の違いも入っています。
10〜99人の会社の設計者は平均35.4歳で、1,000人以上（38.8歳）より3.4歳若い。この区分は1年で推計の人数が倍になり、平均年齢も43.5歳から35.4歳に下がりました。
この表だけで、移れば上がるとは言えません。それでも言えるのは、年収を左右する要素が職種の名前の中だけにはないということです。次の章で書くとおり、決める側の経験を積む機会があるかどうかも、会社の立ち位置で変わります。
設計側に移るために要るもの
相談を受けてきた範囲で、移れた人に共通していたことが3つあります。
要件定義の場に同席した経験がある
議事録を取る役でも構いません。顧客がなぜその機能を欲しがったのかを聞いているかどうかで、職務経歴書の書ける中身が変わります。
見積もりを出したことがある
工数を積んで金額を出す作業です。ここを経験していると、決める側の会話に入れます。
下から2番目までの立場で提案したことがある
元請けの隣にいるか、三次請けにいるかで、そもそも提案の機会が回ってきません。いまの会社にその機会があるかどうかは、努力より先に決まっています。
3つ目が効きます。同じ能力でも、会社の立ち位置で経験できることが違うからです。
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規模の差は年収だけではありません。3年以内に辞める割合も、第二新卒とは何かで見たとおり、事業所の規模で2.13倍違います。2022年3月の大学卒業者で、5人未満と1,000人以上を比べた数字です。
よくある質問
SEの平均年収はいくらですか？
統計上「システムエンジニア」の区分はなく、令和7年はソフトウェア作成者が578.5万円（平均37.1歳）でした。システムコンサルタント・設計者は889.0万円（平均38.3歳）です。人数はソフトウェア作成者が4.7倍多いため、一般に語られる平均は前者に近くなります。
なぜ調べるサイトによってSEの年収が違うのですか？
どちらの区分を指しているかが揃っていないためです。令和7年は約311万円の差があるので、どちらを見るかで印象が変わります。求人票ではどちらも「SE募集」と書かれることが多く、区別されません。
SEの年収の差はいつから開きますか？
令和7年の調査では、差は30代前半で300万円を超え、40代前半で最大の503万円になります。20〜24歳では114万円の差です。同じ人を追った数字ではなく、各年代の平均を比べたものです。
SEで年収1000万円は可能ですか？
システムコンサルタント・設計者は、40〜59歳の年齢階級別の平均で届いています（令和7年）。40〜44歳は1,189.0万円、45〜49歳は1,226.3万円です。職種全体の平均は889.0万円で、ソフトウェア作成者は最も高い45〜49歳でも729.2万円です。
SEが年収を上げるには何をすればいいですか？
作る側から決める側に移ることです。相談を受けた範囲では、要件定義の場に同席した経験、見積もりを出した経験、提案の機会がある立ち位置の会社にいること、の3つが共通していました。特に3つ目は本人の努力より会社の商流上の位置で決まります。
※ 年収と手取りは、厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」などをもとにした当編集部の算出・試算です。同調査が公表している値ではありません。設計側へ移る条件に関する記述は、筆者が人材紹介に在籍した期間の見聞に基づく整理であり、統計ではありません。サービスの内容は2026年10月7日時点の各公式サイトの記載で、広告枠の対象は当サイトの想定です。申し込みの前に、最新の内容を公式サイトで確認してください。
参考出典
厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」「令和6年賃金構造基本統計調査」、総務省「令和4年就業構造基本調査」
手取りの試算：全国健康保険協会「令和8年度保険料額表」、国税庁「令和8年分 源泉徴収税額表」、厚生労働省「雇用保険料率について」、こども家庭庁「子ども・子育て支援金制度について」、東京都主税局「個人住民税」
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