異業種への転職は何歳まで？ 賃金で線を引くと40代後半でした

異業種に移りたいけれど、もう遅いんじゃないか。そう思って年齢を調べている方が多いと思います。

実際に転職しているのは何歳か

令和7年の1年間に転職した人の割合を、年齢別に並べるとこうなりました。

いちばん高いのは20〜24歳の16.1%。20代が最も動いています。

ただ、注目してほしいのはその先です。30代前半でも12.2%、40代前半で8.8%、40代後半でも7.9%が実際に転職しています。

転職すると給料は下がるのか

年齢の次に気になるのがここだと思います。同じ調査で、転職後に賃金がどう変わったかを見ます。

増加した人から減少した人を引いた差を、年齢別に並べました。右に伸びていれば増えた人のほうが多いということです。

出典：厚生労働省「令和7年雇用動向調査」転職入職者の賃金変動状況（男女計）。数値は「賃金が増加した人の割合」から「減少した人の割合」を引いたポイント差です。中央の縦線がゼロを示します。

40代後半まで、すべての年齢でプラスでした。50代前半から、減った人のほうが多くなります。

この境目は、年によって少し動きます。令和元年から7年までの7年分を並べると、40代後半は毎年プラス、50代後半は毎年マイナスでした。50代前半は、7年のうち5年がマイナスです。

令和7年の全年齢で見ても、転職して賃金が増えた人は40.8%、減った人は31.0%。増えた人のほうが9.8ポイント多いのが現状です。

ちなみに1割以上増えた人が28.2%いる一方、1割以上減った人も21.9%います。上がるか下がるかは、年齢だけでは決まりません。

では、何歳までなのか

2つの数字を合わせると、こう言えます。

年齢で線を引くなら40代後半です。ただし、それは平均の話です。

年齢のほかに効くのが、移る先に人が足りているかどうかです。ハローワークの令和8年6月分では、有効求人倍率が一般事務の0.28倍に対し、建設躯体工事は7.85倍です。職業ごとの数字は、職業別の求人倍率を並べた記事にまとめました。

人が足りていない職業なら、多少年齢が上でも入口はあります。逆に人気の職業は、若くても入りにくくなります。

転職できる年齢の限界は、35歳なのか

賃金の統計には、35歳の壁は見当たりませんでした。令和7年に転職した人のうち、賃金が増えた人と減った人の差は、30代前半も30代後半も19.6ポイントで同じです。

動く人の割合は、35歳の前後で下がります。令和7年は30代前半の12.2%に対し、30代後半は8.5%でした。

ただ、1993年から令和7年までの33年分を男女計で並べ、20代前半から50代後半までの隣り合う年齢を比べました。30代前半から後半にかけての下がり方が最も大きかったのは、令和7年だけです。33年のうち20年は、20代後半から30代前半にかけての下がり方が最も大きくなっていました。

では、35歳という数字はどこに出てくるのか。求人で年齢を制限することは、2007年10月から法律で原則禁止されています（労働施策総合推進法第9条）。

例外の1つは、職業経験を問わずに若い人を採り、長く育てる募集です（同法施行規則第1条の3第1項第3号イ）。期間の定めのない雇用で採り、新卒と同等の処遇で育てることが条件です。厚生労働省の説明では、ここで想定する若い人は、基本的には35歳未満です。

国の施策でも、35歳はよく境目に使われます。若者の採用と育成に積極的な企業を国が認定するユースエールは、35歳未満の若者が対象です。ハローワークの中高年層向けの窓口は、おおむね35歳以上60歳未満で、正社員として働く機会に恵まれなかった人が対象です。

35歳という数字がはっきり書かれているのは、統計ではなく、未経験の人を採る求人のルールと国の制度でした。仕事の中身まで変える人が職業経験を問わない求人に応募すると、そこで35歳未満という線に当たることがあります。

求人に年齢の上限を書けるのはどんなときかは、30歳・職歴なしは手遅れかで見ました。支援サービスの対象年齢は、30代未経験のIT転職はどこまで現実的かで並べています。

業界だけでなく職種も変えるなら、何歳までか

職種まで変えた人は、40代・50代でも転職した人の3人に1人ほどいました。年齢で道が消える線は、統計には出てきません。

30代前半は29.9%、40代前半は37.5%、50代前半も32.7%で、30代からはほぼ横ばいです。1年ごとだと揺れが大きいので、3年分を合わせて出しました。

ここでいう職種は、国の統計の大きな区分です。事務の中で経理から人事に移るような変更は入っていません。数えているのは実際に移れた人なので、受かりやすさを表す数字ではない点にも注意してください。

職種を変えた人だけの賃金を、年齢別に見た表は公表されていません。言えるのは、職種を変えた人も変えなかった人も合わせた転職者全体では、賃金で線を引くなら40代後半までということです。

専門職に移った人の前の仕事の内訳は未経験から転職した人は82万人で数えました。IT業界に限ると、令和7年は35歳を過ぎてから別の業界から入る人の割合が上がりました。数字はIT業界への転職は未経験からでもできるのかで見ました。

異業種に移るときに見られるもの

ここは統計ではなく、人材紹介にいたころの実感です。

3つとも年齢とは関係ありません。年齢で落ちているように見えて、実際はこの3つのどれかが言えていないことのほうが多いというのが、現場で見てきた印象です。

IT職に限ると、応募が増えて選考が絞り込まれています。数字は未経験エンジニアは増えすぎかで確かめました。

転職の前に何か準備をした人の割合は、令和7年の転職者実態調査では25〜29歳の42.4%がいちばん高い値でした。年代ごとの差は、令和2年の同じ調査を使った転職した人の66.1%は、準備を何もしていなかったで並べています。

よくある質問

異業種への転職は何歳までできますか？

何歳までという決まりはなく、求人で年齢を制限することも法律で原則禁止されています。厚生労働省の令和7年雇用動向調査では、40代後半でも7.9%が1年間に転職しています。賃金は40代後半まで増加した人が減少した人を上回り、50代前半から逆になります。

転職すると給料は下がりますか？

令和7年は、増えた人が40.8%、減った人が31.0%で、増えた人のほうが9.8ポイント多くなっています。ただし1割以上減った人も21.9%いて、どの年齢にも増えた人と減った人の両方がいます。

35歳を過ぎると転職できなくなりますか？

できなくなるわけではありません。年齢の上限を付けてよい例外の1つが、経験不問で若い人を長く育てる募集で、厚生労働省は基本的に35歳未満を想定しています。令和7年は、賃金が増えた人と減った人の差が、30代前半も後半も19.6ポイントでした。

職種も変える転職は何歳までですか？

決まった年齢はありません。令和5〜7年の雇用動向調査を当編集部で集計すると、40代前半の転職者の37.5%が職種の大きな区分まで変えていました。50代前半でも32.7%です。

異業種転職で企業は何を見ていますか？

厚生労働省の令和5年若年者雇用実態調査では、若手の中途採用で重視された点の1位は職業意識・勤労意欲で72.7%でした。業務に役立つ職業経験は42.3%で5番目です。学歴・経歴は23.1%で、意欲や組織への適応性より下位です。

※ 転職入職率と賃金の増減は転職者全体を対象とした値で、異業種間の移動に限定した数値ではありません。選考実務についての記述は、筆者が人材紹介に在籍した期間の見聞に基づく整理です。サービス内容・対象条件は公式サイトの記載（2026年10月20日時点）に基づくため、申込前に必ずご確認ください。